「日本語教師は就職できない」
「資格を取っても意味がない」
日本語教師という仕事に興味を持っている人の中には、このような声を見かけて、不安に感じている人もいるのではないでしょうか。
しかし、日本語教師は2024年に国家資格「登録日本語教員」が新設されたことで、いま大きな注目を集めている専門職です。資格を取得すれば、年齢や経歴に関係なく未経験からでも挑戦できます。
では、なぜ一部では「就職できない」「将来性がない」といったネガティブな意見があるのでしょうか。
本記事では、「日本語教師が就職できない」と言われる理由や将来性をわかりやすく解説するとともに、実際に働ける主な就職先を紹介します。
キャリアバディマガジン編集部これから日本語教師を目指す方はもちろん、就職活動で悩んでいる方にも役立つ内容となっています。ぜひ最後までご覧ください。
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日本語教師は未経験でも就職しやすい業界
「日本語教師は就職できない」という意見を聞いて不安に感じる方もいるかもしれませんが、実際には未経験からでも就職しやすい業界です。
コロナ禍では日本語学習者数が一時的に減少したものの、その後は右肩上がりで回復しており、今後もさらなる伸びが期待されています（以下図表を参照）。
| 2016年度 | 2017年度 | 2018年度 | 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 日本語学習者数 | 217,881 | 239,597 | 259,711 | 277,857 | 160,921 | 123,408 | 219,808 | 263,170 |
これに対して日本語教師は質的・量的課題を以前から指摘されており、その解決のために2024年に国家資格「登録日本語教員」が新設されました。
文部科学省が認定する認定日本語教育機関（日本語学校） で教えるためには、原則としてこの「登録日本語教員」が必須となるため、有資格者の需要は今後も安定して続くと見込まれています。
参照：e-GOV法令検索「日本語教育の適正かつ確実な実施を図るための日本語教育機関の認定等に関する法律 第7条」
キャリアバディマガジン編集部「登録日本語教員」を取得することで、手に職をつけて安定して働くことが可能といえるでしょう。
日本語教師は就職できないと言われる理由
日本語学習者の増加や国家資格制度の新設によって、いま日本語教育業界は大きな盛り上がりを見せています。
それにもかかわらず、「日本語教師は就職できない」といった声が挙がるのはなぜでしょうか。
その背景には、主に次の3つの理由が挙げられます。
それぞれ詳しく解説します。
正社員の求人が少ない
「日本語教師は就職できない」と言われる理由の一つが、安定した収入や待遇を得られる 常勤講師（正社員・専任講師）の求人が少ないという業界特有の事情です。
国内の日本語学校は、留学生の人数変動や授業コマ数に応じて柔軟に教員を配置できる、非常勤講師中心の体制で運営されている傾向があります。
| 職務別 | 日本語教師数 | 割合 |
|---|---|---|
| 常勤 | 7,214人 | 15.6% |
| 非常勤 | 15,762人 | 34.1% |
| ボランティア | 23,281人 | 50.3% |
そのため、国家資格を取得したとしても、必ずしも最初から正社員（常勤）として働けるわけではありません。求人によっては、非常勤講師や契約社員など、非正規雇用からのスタートになるケースもあります。
未経験から挑戦しやすい一方で、正社員ポジションに就くまでのハードルが高いことが、「日本語教師は就職できない」といった声につながっているのです。
キャリアバディマガジン編集部正社員や常勤として働きたい場合は、就職サポートが手厚い、または自社採用に強みのある日本語教師養成講座を選ぶのがおすすめです。
就職支援の担当者や担任に相談しながら、希望に合う求人を探すようにしましょう。
ボランティアで携わる日本語教師が多い
「日本語教師は就職できない」と言われる理由のひとつには、ボランティアとして活動する日本語指導者が非常に多いという点が挙げられます。
以下は日本語教師の職務別の人数（割合）の推移です。
| 職務別 | 2021年度の日本語教師数 （割合） | 2022年度の日本語教師数 （割合） | 2023年度の日本語教師数 （割合） |
|---|---|---|---|
| 常勤 | 6,166人 (15.7%) | 6,571人 (14.9%) | 7,214人 (15.6%) |
| 非常勤 | 14,230人 (36.3%) | 15,891人 (36.1%) | 15,762人 (34.1%) |
| ボランティア | 18,845人 (48.0%) | 21,568人 (49.0%) | 23,281人 (50.3%) |
上表を見ると、日本語教師として活動している人の約50％がボランティアであり、常勤として働く日本語教師の人口に比べると3倍以上であることがわかります。
日本語教育に関わる人の多くがボランティアで構成されていることから、有償の専門職としての求人枠が相対的に少なくなり、結果として「就職しにくい」と感じられやすい状況につながっています。
基本的に国家資格の取得が必要
2024年度から日本語教育に国家資格制度が導入され、「日本語教師になるハードルが上がった」と感じる人もいます。
これまでは日本語教師に国家資格は存在せず、法務省告示校の日本語学校で働く際も「日本語教師養成講座420時間の修了」や「日本語教育能力検定試験の合格」があれば問題ありませんでした。
このため、「資格がなければ就職できない」という意味で、以前より日本語教師になるためのハードルが高くなったと捉えられる場合があります。
日本語教師の仕事の将来性と需要
ここまで、「日本語教師が就職できない」と言われる理由について解説してきました。では、今後の将来性・需要はどうなのでしょうか。
最新の制度改革や市場動向を踏まえると、日本語教師の将来性は以下の通りです。
それぞれ詳しく解説します。
国家資格化に伴い社会的な信用が高まっている
2024年4月に施行された日本語教育機関認定法によって国家資格が誕生したことで、日本語教師の社会的地位と信用が大きく向上しています。
これまでの日本語教師は、「日本語教師養成講座420時間修了」や「日本語教育能力検定試験合格」「大学での日本語教育専攻」など、複数のルートが存在し、採用基準が曖昧でした。
しかし、国家資格化によって基準が統一され、日本語学校（認定日本語教育機関）における教師の専門性と質が明確に担保されるようになりました。
キャリアバディマガジン編集部国家資格取得に対応している養成機関は「おすすめ日本語教師養成講座の紹介記事」でご確認ください。
日本国内の日本語学習者数が増加している
国内の日本語学習者数は増加傾向にあり、外国人労働者や留学生の増加とともに、日本語教師の需要も拡大しています。
前述したように、国内の日本語学習者数は2023年度時点で26万人を超えています。
コロナ禍の影響で一時的に減少したものの、入国制限の緩和とともに急速に回復し、日本語学習者数は再び増加傾向にあります。これに伴い、日本語教師の求人数も回復・増加しています。
| 年度 | 日本語教師数 |
|---|---|
| 2019年度 | 46,411人 |
| 2020年度 | 41,755人 |
| 2021年度 | 39,241人 |
| 2022年度 | 44,030人 |
| 2023年度 | 46,257人 |
この背景には、日本政府が外国人材の受け入れを積極的に進めていることがあり、今後も学習者の増加と日本語教育の需要拡大が見込まれます。
キャリアバディマガジン編集部ただし、日本語教師の求人は一般的な求人サイトには掲載されないケースも多く、情報を自力で集めるのは簡単ではありません。
そのため、転職を成功させるには就職支援が強い日本語教師養成講座でサポートを受けるか、日本語教育業界に特化した転職エージェントに相談する のがおすすめです。
外国人労働者や留学生の受け入れが進んでいる
日本は少子高齢化による労働力不足を背景に、外国人材の受け入れを積極的に推進しています。たとえば、特定技能外国人は2025年6月末時点で約33万人に達しています。
在留外国人の増加に伴って、今後は日本語学校だけでなく、企業内研修や自治体の生活支援プログラムなど、多様な場面で日本語教師が求められるようになるでしょう。
こうした外国人受け入れ政策の拡大は、日本語教師にとって長期的な雇用の安定につながる可能性があります。
キャリアバディマガジン編集部ただし、裏を返せば「外国人向けの政策に振り回されやすい」ということでもあるため、注意しておきましょう。
副業の日本語教師が増加
近年、副業を解禁する企業が増えたことで、土日や平日夜の時間を活用して日本語教師として活動する人が増えています。働き方の自由度が高まったことで、日本語教師は副業として挑戦しやすい職種の一つになりました。
日本語学校側も、すべての授業を常勤スタッフだけで担うのは難しいため、副業日本語教師を含む非常勤講師の存在は欠かせません。
さらに、最近は「オンライン日本語教師」のニーズも高まっています。
その結果、
- 平日は日本語学校で授業
- 平日夜や土日はオンラインで副業レッスン
といった働き方も珍しくなくなり、日本語教師の働き方はますます多様化していると言えるでしょう。
日本語教師の年収は高くない
日本語教師の平均年収は決して高いとは言えません。
以下は、文化庁「令和2年度日本語教師の資格創設に係る状況調査」をもとにまとめた、勤務先別の年収分布です。
| 年収 | 全体 | 大学等 | 法務省告示校 | 専修学校・各種学校 | 地域日本語教室 | その他の日本語教育機関 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 200万円未満 | 3.3% | 1.7% | 1.6% | 5.2% | 20.7% | 13.3% |
| 200〜300万円未満 | 21.3% | 1.4% | 26.7% | 25.5% | 19.8% | 23.4% |
| 300〜400万円未満 | 36.8% （最多） | 8.6% | 46.3% | 39.9% | 33.3% | 35.3% |
| 400〜500万円未満 | 15.4% | 10.4% | 16.8% | 14.3% | 8.1% | 19.8% |
| 500〜600万円未満 | 6.7% | 13.3% | 4.9% | 6.3% | 12.6% | 4.1% |
| 600〜700万円未満 | 3.2% | 8.8% | 1.5% | 4.2% | 4.5% | 1.0% |
| 700〜800万円未満 | 3.5% | 12.5% | 1.1% | 2.1% | 該当なし | 1.9% |
| 800〜900万円未満 | 3.0% | 12.6% | 0.4% | 1.0% | 0.9% | 0.2% |
| 900〜1000万円未満 | 2.4% | 10.5% | 0.4% | 0.3% | 該当なし | 0.5% |
| 1000万円以上 | 4.4% | 20.0% | 0.5% | 1.0% | 該当なし | 0.5% |
※日本語教育機関認定法施行前のため、法務省告示校の年収を記載
※大学等：大学院を含む大学・短大・高等専門学校
上表を見ると分かるように、日本語教師全体で最も多い年収帯は「300〜400万円未満」となっており、同年の平均給与所得433万円を下回る結果となっています。
「登録日本語教員」制度の導入により、待遇改善が進む可能性もあります。しかし、短期的に大きな変化を期待するのは難しいのが現状です。
日本語教師として就職できる主な職場
日本語教師として就職できる主な就職先は以下の通りです。
それぞれ詳しく解説します。
国内の日本語学校
日本語教師の最もポピュラーな就職先として、国内の日本語学校が挙げられます。
法務省告示校（現在は文部科学省の認定を受けた「認定日本語教育機関」へ移行）を中心に、全国で2,727件の日本語教育機関があります。
学習者は、外国人留学生、技能実習生、特定技能労働者など多様で、入国直後の初級クラスから、大学・専門学校進学を目指す上級クラスまで、幅広いレベルに対応しています。
特に未経験者は、地方の日本語学校や「未経験可」「新卒歓迎」といった求人からスタートすると、授業の実践経験を積みやすいといえるでしょう。
キャリアバディマガジン編集部常勤（専任）の日本語教師のポジションは限られているため、正社員として働きたい場合は、就職に強い日本語教師養成講座で相談するか、もしくは日本語教師特化型の転職エージェントに相談するのがおすすめです。
海外の日本語教育機関
海外の日本語教育機関は、語学学校・大学・国際交流機関など多様な形態があり、異文化での教育経験を積みたい方や語学力を活かしたい方に適した就職先です。
アジア・欧米・中東をはじめ世界各地に日本語教育の場があり、現地の語学学校、日本語学科を持つ大学、国際交流基金の関連機関などで日本語教師の求人を探すことが可能です。
求人を探す際は、国際交流基金の派遣プログラムや、海外の日本語学校の求人サイトを定期的にチェックすると良いでしょう。
キャリアバディマガジン編集部海外で日本語教師として働く場合、授業や日常生活の場面で現地の言語が必要になります。
そのため、外国語スキルを活かして働きたい人にとっては、おすすめの就職先の一つと言えるでしょう。
- 外国語のスキルが必要不可欠
- 給与は就職先の国の相場に左右される
- 欧米圏の求人は少なく、アジアの求人需要が高い
地方公共団体運営の日本語教室
日本語教師の就職先として、地方公共団体が運営する日本語教室も挙げられます。
外国人材の受け入れが進む中、地域として日本語教育体制を整備する必要性が高まり、自治体による日本語教室の運営が増えています。その結果、日本語教師の需要も高まっている状況です。
オンライン日本語教室
日本語教師として人気の働き方のひとつに、オンライン日本語教室が挙げられます。
オンラインで日本語を教える場合は、自宅でPCやスマホを使って授業ができるため、在宅勤務や副業として柔軟に働くことが可能です。
オンラインで働く方法は主に次の2つです。
- プラットフォーム型
- 独立型
プラットフォーム型は、既存のオンライン日本語教育サービスに講師として登録する方法です。生徒募集や決済システムが整っているため、初期費用をかけずに始められます。
独立型は、自分でウェブサイトやSNSを使って生徒を集め、レッスン内容や料金を自由に設定する方法です。自由度が高い一方で、集客や運営をすべて自分で行う必要があります。
どちらの場合も働く場所の制約がないため、世界中の日本語学習者に指導できる点が大きな魅力です。
日本語教師として就職するための具体的な方法
日本語教師として就職するための具体的な方法は以下の通りです。
それぞれ詳しく解説します。
国家資格「登録日本語教員」を取得する
国内の日本語学校へ就職を目指す場合は、「登録日本語教員」の取得を目指すのが最もおすすめです。
日本語教育機関認定法が2024年に施行されたことで、文部科学省が認定する日本語学校（認定日本語教育機関）で働くためには国家資格である「登録日本語教員」が必要（※）になりました。
また、国家資格制度が導入される以前から、海外の日本語教師の求人では「日本語教師養成講座420時間修了」や「日本語教育能力検定試験の合格」を応募条件としているケースが一般的でした。
そのため、日本語教師を目指す人はまずは国家資格の取得を目指すようにしましょう。
登録日本語教員を取得するには？
現職者以外が登録日本語教員の資格を取得するには、日本語教師養成講座を受講するのが最も現実的でおすすめの方法です。
何故なら、養成講座を受講せずに挑戦する「試験ルート」は、基礎試験の免除が受けられず、合格率も極めて低いためです。
また、受講する養成講座の種類によって資格取得ルートは以下の3つに分かれます。それぞれ免除される試験が異なるため、登録日本語教員を目指す場合は必ず確認しておきましょう。
- 養成機関ルート（1）
- 養成機関ルート（2）
- 経過措置Cルート
以下の記事では、日本語教師養成講座ごとの合格率や資格取得ルートについて比較解説しているので、受講を検討する人は是非ご確認ください。
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日本語教師養成講座の就職サポートを利用する
日本語教師養成講座を修了した方は、スクールが提供する就職サポートを活用することで、求人情報の入手や採用試験対策の支援を受けられます。
多くの日本語教師養成講座では、修了生の就職率向上のために独自のサポート体制を整えており、主に次のような支援を提供しています。
- 提携先の日本語学校や教育機関の求人情報の提供
- 履歴書や職務経歴書の添削
- 模擬授業の指導
- 面接対策
- 就職説明会の開催
また、日本語学校を併設している養成講座の場合は、修了生を優先的に採用するケースもあります。
そのため、資格取得後の就職を見据えるならば「就職サポート制度」や「併設校への就職優遇制度」の有無を確認した上で、受講する日本語教師養成講座を選ぶのがおすすめです。
日本語教師に強い転職エージェントに相談する
日本語教師への就職の際は、転職エージェントに相談することでキャリアカウンセリング、応募書類の添削、面接対策などの包括的な支援を受けられます。
転職エージェントのキャリアアドバイザーは、業界の採用動向や学校ごとの特徴、求められる人材像を熟知しているため、自分の強みや経験を活かせる求人を紹介してくれるのがメリットといえるでしょう。
また、多くの転職エージェントは登録・相談が無料で、オンライン面談にも対応しているため、地方在住の方でも気軽に利用できます。
日本語教師へ就職を目指す際は、まずは業界特化の転職エージェントに登録し、キャリアカウンセリングを受けることから始めてみましょう。
日本語教師の転職活動で確認すべきポイント
日本語教師の転職活動で確認すべきポイントとして、以下が挙げられます。
それぞれ詳しく解説します。
応募資格や必要な条件を確認する
日本語教師として就職・転職活動をする際は、応募資格や必要な条件を念入りにチェックする必要があります。
求人票に記載されている応募資格や必要な条件を正確に確認し、自分がその要件を満たしているかを冷静に判断することが、転職活動の第一歩です。
特に、認定日本語教育機関の求人では、養成講座の修了や登録日本語教員資格を必須条件としているケースが一般的です。また、実務経験を重視する求人も多いため、未経験者は誤って応募しないよう注意しておきましょう。
キャリアバディマガジン編集部求人票を見る際は、まず必須条件を確認し、自分がすべての条件を満たしているか判断しましょう。
筆記・模擬授業など選考内容を把握する
日本語教師の採用選考では、書類選考に加えて筆記試験・模擬授業・面接が実施されることが一般的です。
選考内容を事前に把握し、それぞれに備えて準備しておくことで、採用の可能性を高められるでしょう。
筆記試験では、日本語教育能力検定試験の過去問に似た問題や、一般常識、小論文が出題されることもあります。
求人に応募する際は、選考プロセスと各選考内容を、求人票や学校のウェブサイトで必ず確認しておきましょう。
キャリアバディマガジン編集部実務未経験の人は、日本語教師養成講座や転職エージェントに相談して模擬授業の練習をしてから臨むようにしましょう。
勤務形態や雇用条件をチェックする
日本語教師の就職活動の際は、求人票に記載されている勤務形態や雇用条件をチェックし、自分の希望やライフスタイルと合っているか判断することが重要です。
日本語教師の求人には、常勤（専任講師・正社員）、非常勤（パートタイム）、契約社員などさまざまな勤務形態があり、給与体系・勤務時間・福利厚生も大きく異なります。
求人票をチェックする際は、具体的には次のポイントに注意しましょう。
- 勤務形態
- 給与
- 勤務時間
- 休日
- 福利厚生
- 試用期間
- 契約更新の有無
雇用条件をすべてチェックしたうえで、自分の希望や働き方と一致しているかどうかを丁寧に見極めることが大切です。
研修制度・サポート体制を確認する
未経験者の場合、入職後の研修制度やサポート体制が整っているかどうかは、成長できる環境かを判断する重要なポイントです。
日本語教師の仕事は授業を教えるだけでなく、授業準備や教材作成、進路指導など多岐にわたります。
求人票を確認する際や面接時には、研修内容・フォロー体制・相談できる窓口の有無などを必ず確認しましょう。自分が安心してスキルを伸ばせる環境かどうか、しっかり見極めることが大切です。
キャリアバディマガジン編集部日本語学校の教師に対する研修・教育体制は、職場によって大きく異なります。
就職後に「こんなはずじゃなかった」と後悔しないようにするためには、求人票や面接を通して研修体制の確認をするようにしましょう。
面接や模擬授業の対策を徹底する
日本語教師の就職活動の際は、面接や模擬授業の対策を徹底することが重要です。
特に「模擬授業」は、日本語教師特有の選考のため対策が難しい面もありますが、養成講座の就職支援担当に相談して事前に練習を重ねておくことが採用を勝ち取る秘訣といえるでしょう。
また、面接では、次のような内容を聞かれることがあるため、事前に整理しておきましょう。
- 志望動機
- 自己PR
- これまでの経験
- 困難への対処法
- 今後のキャリアビジョン
採用側は、「この人は本当にうちの学校で働きたいのか」「長く続けてくれそうか」「学習者に寄り添えるか」といった視点で応募者を見ています。
自分のキャリアの軸を明確に示すためにも、面接でよく聞かれる質問には事前に回答を準備しておきましょう。
キャリアバディマガジン編集部面接対策に不安がある人は、「キャリアバディ」でキャリアコンサルタントに相談するのもおすすめです。
日本語教師は就職できないと言われる理由と将来性まとめ
日本語教師は「正社員求人が少なく就職が難しい」と言われることがありますが、国家資格化により専門性と信頼性が高まり、在留外国人の増加に伴う需要の増加が期待されています。
日本語教師の就職を成功させるためには、以下の方法がおすすめです。
日本語教師は年齢や経験を問わず活躍できる、社会貢献性の高い専門職です。
興味がある人は、まずは日本語教師養成講座で詳しい説明を聞き、具体的に求められるスキル・知識や、就職先のイメージをつけるのがおすすめです。
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